フリーターの割合はどれぐらい？フリーターを続けるリスクや就職のコツを解説

アルバイトやパートの仕事を検討する際に「日本でフリーターの割合はどれぐらいなんだろう？」「フリーターから正社員になれるの？」と気になる人もいるのではないでしょうか。まずは、国によるフリーターの定義と、日本におけるフリーターの割合を詳しく見ていきましょう。

「フリーター」という言葉は「フリーアルバイター」の略称で、内閣府では「学生や主婦（主夫）を除く15～34歳の若年者のうち、パート・アルバイトの雇用形態を主な仕事としている者、あるいは、就職する意思を持っている求職中の無職者」をフリーターと定義づけています。

また、35歳以上でパートやアルバイトをしている人は「非正規労働者」「アルバイト」という呼称になり、フリーターとは区別して扱われています。ただ、一般的には35歳以上の人にもフリーターという呼称は使われており、その区別は便宜上のものとなっているようです。

総務省統計局の労働力調査によると、パート・アルバイト及びその希望者のうち、フリーターに該当する若年層（15～34歳）の数は、2023年平均で134万人。また、同局の人口推計のデータによると、同年の国内総人口は約1億2400万人となっています。
これらのデータから、日本の総人口に占めるフリーターの割合を見ると、およそ100人に1人（約1％）がフリーターということになります。

※参考資料／総務省統計局「労働力調査（詳細集計）2023年平均」
労働力調査（詳細集計）2023年（令和５年）平均結果の概要

※参考資料／総務省統計局「人口推計（2023年10月1日現在）結果の要約」
統計局ホームページ/人口推計/人口推計（2023年（令和5年）10月1日現在）‐全国：年齢（各歳）、男女別人口 ・ 都道府県：年齢（5歳階級）、男女別人口‐

次に、内閣府の男女共同参画局によるデータから、フリーターを含む非正規雇用労働者の割合を年齢別・男女別に見てみましょう。

【年齢別・性別の非正規雇用労働者の割合】
※同年齢層の全労働者に対する割合
●男性／15～24歳…22.2％ 25～34歳…14.4％ 35歳～44歳…9.0％ 45歳～54歳…8.2％
●女性／15～24歳…27.4％ 25～34歳…34.3％ 35歳～44歳…49.6％ 45歳～55歳…56.6％

このように、フリーターを含む非正規雇用労働者の割合は、性別によって増減に大きな違いが生じています。男性の場合は、年齢とともに非正規雇用労働者の割合が減り、35歳を超えると正規雇用の正社員として働いている人が圧倒的に多くなります。男性が結婚して家庭を持つと、安定した収入や社会的立場が求められるためと考えられます。

一方、女性の場合は、年齢とともに非正規雇用労働者の割合が大きく増えていきます。30代になると、出産・育児をする女性が増え、ワークライフバランスの取りやすいアルバイトやパートで働くケースが多くなるためと考えられます。

※参考資料／内閣府男女共同参画局データ
I－2－7図　年齢階級別非正規雇用労働者の割合の推移 | 内閣府男女共同参画局

最終学歴によっても、フリーターの割合は大きく違ってきます。独立行政法人 労働政策研究所・研究機構が発表した2021年の調査資料によると、学校卒業後（離学直後）にフリーターになった人の割合は以下の通りです。

【学歴別・離学直後のフリーターの割合】
中卒…44.4％　高卒…35.8％　専門学校卒…19.9％　大卒…7.9％　大学院卒…5.6％

このように学歴が高くなるほど、離学直後のフリーターの割合は減っていくことがわかります。その理由としては、就職において学歴を重視する傾向がまだまだ根強く、とくに大手企業の場合、新卒の大量採用は大卒が条件となるケースが多いためと考えられます。

※参考資料／独立行政法人 労働政策研究所・研究機構「労働政策研究報告書」
労働政策研究報告書No.213 『大都市の若者の就業行動と意識の変容』｜労働政策研究・研修機構（JILPT）

フリーターになる理由は人によってさまざまですが、ここでは代表的な理由・ケースを4つ紹介します。

フリーターの中には、「やりたい仕事が見つからない」「自分に向いている仕事がわからない」といった理由から、学生時代に就職活動をしなかった人が多いといわれています。また、学生時代に焦って就職活動を進めるよりも、「フリーターをしながら自分にマッチした仕事をじっくり探したい」と考える人もいるようです。

学生時代に就職活動をしたものの、エントリーした企業から内定がもらえず、就職をあきらめてフリーターになったというケースです。就活失敗の主な理由としては、企業研究や自己分析、面接対策などが不十分だった可能性が考えられますが、不景気になると企業は新卒採用枠を減らすため、本人の能力に問題はなくても内定が出ない場合もあります。

新卒で就職したものの、仕事内容や職場環境のミスマッチが原因で退職し、そのままフリーターになるケースも少なくありません。厚生労働省の「学歴別就職後3年以内離職率の推移（※）」を見ると、学歴を問わず入社1年目に離職する人の割合が多く、1～3年目のデータを合算すると、新卒で入社した人の3～4割が3年以内で離職していることがわかります。

※参考資料……厚生労働省「学歴別就職後3年以内離職率の推移」

将来に向けた明確な目標があり、あえてフリーターという働き方を選ぶケースです。たとえば、起業・開業や留学といった夢を実現するために、フリーターとして働きながら資金を貯めたり、さまざまな経験を積んだりする人もいます。また、役者や芸人、アーティストなど、正社員以外に目指している職業があり、その修業や活動をするためにフリーターをしている人もいます。

フリーターはシフト（勤務時間）や休日設定などの自由度が高く、プライベートを重視した働き方ができる点がメリットです。体力がある若いうちは挑戦できる仕事が多く、高収入や掛け持ちのアルバイトで効率的に稼ぐこともできるでしょう。

しかし、正社員と比べて雇用や収入が安定しないフリーターは、年齢とともにリスクを抱えやすい働き方であるのも事実です。以下、フリーターを続けるデメリットも把握したうえで、今後進むべき方向性や働き方を検討してみましょう。

アルバイトやパートで働く非正規雇用のフリーターは、いつ収入がなくなるかわかりません。フリーターは「働いた時給分のみ」が収入となるため、病気やケガで働けなくなれば、当然ながら収入は途絶えてしまいます。さらに、会社の業績が悪化して人員削減が必要となれば、突然解雇される可能性もゼロではないからです。

国税庁の「令和5年分 民間給与実体統計調査」によると、正社員の平均年収は530万円、フリーターを含む正社員以外の平均年収は202万円で、両者を比べると約330万円の開きがあることがわかります。やはり、正社員は賞与や諸手当などのまとまった収入があるため、これだけの年収差が生じてしまうのです。

また、正社員は勤務年数や業績に応じて定期的に昇給し、年齢とともに年収もアップしていきます。一方で、フリーターは昇給の機会がほとんどなく、年齢とともに時給が上がるわけではないので、同じ仕事を長く続けていても年収が上がりにくいのです。

※参考資料／国税庁「令和5年分 民間給与実体統計調査」
令和５年分　民間給与実態統計調査｜国税庁

アルバイトやパートで働くフリーターは、比較的容易なルーティンワークやマニュアル業務を担当するケースがほとんどです。そのため、正社員と比べて仕事への負担感は軽いものの、転職に役立つ実務経験やスキルが身につけにくく、将来的なキャリアの選択肢も限定されてしまう傾向があります。いざ正社員として就職しようと思っても、アピールできるスキルが少なく、実務経験を積んだほかの転職者と比較すると、採用で不利になる可能性があります。

非正規雇用のフリーターは、正規雇用の正社員より雇用や収入が不安定と見なされ、社会的信用が低くなる傾向にあるのも事実です。場合によっては、賃貸住宅の入居審査に通りにくかったり、各種ローンやクレジットカードの利用が制限されるなど、信用調査に影響が出る可能性もあります。

また、社会的信用の低さによって、結婚のハードルが高くなる恐れもあります。結婚相手が見つけにくい、相手がいても結婚話が出ない、相手の親から反対されるなど、厳しい状況になる可能性もあるでしょう。

仕事への負担感が少なく、自由な働き方ができるフリーターですが、将来的なリスクを避けるのであれば、やはり正社員として就職するのがベストといえるでしょう。以下、フリーターが正社員就職を目指す際のコツや、就職活動のポイントについて解説します。

中途採用市場では、年齢が高くなるほど、即戦力となる実務経験やスキルを求める傾向が強まります。一般的に、アルバイトの経験は職歴（実務経験）と見なされないことが多いため、フリーターは年齢とともに採用で不利になる可能性が高くなるということです。

したがって、フリーターから正社員を目指すのであれば、できるだけ若いうちに就職活動を始めることが、採用の可能性を上げるポイントとなってきます。とくに20代のうちであれば、人材としての将来性やポテンシャルが評価されやすいため、未経験でも就職先や職種の選択肢が増えるでしょう。

実務経験や専門知識を必要とする仕事は、フリーターが採用される可能性が低いため、「未経験でも活躍できる」「人手不足で需要が高い」など、フリーターでも正社員になりやすい職種や業種を狙って就職活動を進めるのもいいでしょう。具体的な職種・業種としては、「製造業」「IT職」「物流業」「介護職」「販売職」「事務職」などがおすすめです。

アルバイト・パート先の企業に正社員登用制度があれば、一から就職活動を始めるより正社員になれる可能性が高くなりますので、ぜひチャレンジしてみましょう。

正社員に登用されるためには、「一定期間勤続している」「勤務態度が良好」「上司の推薦を受ける」「登用試験（筆記・面接）に合格する」といった条件を設けている会社が多いようです。また、企業によっては年齢条件（20代まで、35歳以下など）がある場合もありますので、正社員登用を目指すなら早めにアクションを起こしましょう。

フリーターからいきなり正社員になる自信がなければ、まず派遣社員や契約社員として働き始め、職場体験を積むことでステップアップしていくのもいいでしょう。

そのほか、派遣社員から正社員になる方法としておすすめなのが「紹介予定派遣」という働き方です。紹介予定派遣とは、一定の派遣契約期間が満了した後、直接雇用に切り替えることを前提とした働き方です。派遣期間中に直接雇用契約を結ぶかどうかを本人と派遣先企業が検討し、双方の同意が得られれば、そのまま正社員として働くことができます（はじめは契約社員や準社員の場合もあり）。

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今回は、日本におけるフリーターの割合や現状、フリーターを続けるリスクについて解説しました。

フリーターは働き方の自由度が高いのがメリットですが、正社員と比べると収入や雇用、キャリア形成や社会的信用といった面で、どうしても不利になるのは否めません。フリーターを続けるリスクを考えると、やはり正社員として就職した方が、将来的に得られるメリットや安心感は大きいといえるでしょう。

フリーターを続けるかどうか迷っている人は、自分にとってどんな選択肢がベストなのか、この機会にじっくりと考えてみてはいかがでしょうか。そのうえで、将来に対して少しでも不安を感じるのであれば、就職に向けて今すぐ行動を起こすことをおすすめします。

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